一括0円。頭金0円。解約金0円。スマホの色々な0円を全部解説しちゃいます!

スマホのいろいろな0円解説

スマホや携帯を契約・乗り換え・機種変更などをしようと思って調べたり、話を聞いたりすると度々「●●0円」といった単語が飛び交います。色々な0円がありすぎて、よく分からないといった方に向け、今回はスマホの契約で登場してくるさまざまな0円についてまとめて全部解説していきます。

このスマホの0円はどんな意味?と思ったときは、このページの解説をチェックしてみてください。

スマホ契約関連

契約

はじめにスマホ契約で登場してくる0円について解説していきます。契約や解約などの手続きを行う際にいくつかの0円が登場します。

事務手数料0円

事務手数料は、スマホを新規契約・機種変更・MNPでの乗り換えなどの手続きを行う際に料金が発生します。契約した月の最初の1回だけ発生する料金で、ほとんどの携帯会社では3,000円の料金が発生しますが、ドコモオンラインショップで手続きした場合については例外的に事務手数料が0円になります。
(ドコモショップ(店舗)で手続きをした場合は、通常通り事務手数料が発生します。)

購入する場所 事務手数料
(税抜)
ドコモオンラインショップ以外の
実店舗・オンラインショップ
(街中のドコモショップ(実店舗)や他キャリアはこちら側)
3,000円が多い
ドコモオンラインショップのみ 0円

契約解除料0円 ※2年契約に関する

多くの携帯会社に該当しますが、契約すると2年間の縛りを付けた2年契約で契約する人が多くを占めています。2年縛りとあるように縛りの期間中で解約やほかの携帯会社にMNPで乗り換えてしまうと、違約金としてこの契約解除料が発生します。

ドコモ・au・ソフトバンクなど主要な携帯会社の契約解除料は9,500円ですが、契約更新の期間(更新月)での解約やMNPについては契約解除料が0円になります。
※もちろん携帯会社によって契約解除料の金額は異なります。

2年契約の場合の更新月
例:ドコモ・au・ソフトバンク・ワイモバイルの2年契約(自動更新)の場合

更新月の期間や契約期間の自動更新の有無もプランや携帯会社によって異なります。
(ドコモ・au・ソフトバンク・ワイモバイルについては更新月は3ヶ月間)

契約解除料の全額負担

販売店によっては、更新月以外の契約解除料が発生してしまう期間の場合でも、MNPをしやすくするためにこの契約解除料を店舗側で負担する特典をつけている場合があります。ただし、契約解除料の負担には販売店側指定の条件があるので、条件内容をしっかりと確認してから、契約するかどうか判断しましょう。

純粋に他社からのMNPをするだけが適用条件であるならば不都合はありませんが、特定のオプションサービスに加入するなど、余計な要素が組み込まれている場合もあるので注意しましょう。
(条件は店舗毎で異なります。)

2年契約以外の解除料金にも注意

2年契約以外にも特定のオプションサービスや端末代金割引サービスを利用している場合、上記の2年契約に関する契約解除料以外で最低利用期間が設けられているものについても利用期間内で解約してしまうと別で解除料金が発生しますので注意しましょう。

↓たとえばソフトバンクの「機種購入サポート」を利用した場合に12ヶ月以内で機種変更や解約等をすると契約解除料が発生します。

端末代金関連

端末本体代金

続いて端末代金に関する0円について解説していきます。スマホ端末を購入する際にいくつか0円が登場します。

一括0円

一括0円はスマホ購入の際、販売店側の費用負担客側のスマホ端末代金いの負担を完全に無くし、該当のスマホ端末を0円で購入できることを指しています。

現在販売している端末はすべて金額の多い少ないの差はあっても1円以上の価格で販売されています。

このスマホ代金を販売店側で受け持つことで0円での購入ができるようになりますが、あくまで販売店側で費用負担をするということは必ず代償(適用条件)が必要になります。

適用条件の例としては以下のようなもの(複数の条件を満たす場合もあり)があります。

  • ほかの携帯会社からのMNPでののりかえ
  • 機種が指定されている
  • 特定のプランに加入する
  • 特定のオプションサービス・外部サービスに加入する
  • 複数台で契約 など

この還元方法は、店舗側で独自に設定しているもので、キャリア(携帯会社)側ではありません。適用条件や組み合わせは店舗側の裁量にゆだねられています

「好条件でも、有料オプションをたくさん付けられ逆に損をした!」いったことも販売店によってはある可能性はゼロではないので、複数店舗から比較検討しての購入を考えている場合は、適用条件をしっかり比較して、できるだけ損をしない(適用条件が軽い・少ない)店舗を選ぶようにしましょう。

実質0円

実質0円は新プランが登場してくる前の古いプランでよく使われていた割引方法で、毎月支払う端末代金と同じ金額を2年契約などを条件として、毎月の通話料や通信料から割引をして相殺する形で利用者側の端末代金の負担をなくすといった割引方法でした。

この割引はキャリア(携帯会社)側が主導した形の割引でしたが、総務省側からの指導があった影響で、この手法での割り引きについて制限が加えられ、最近の新プランについては、実質0円での割引ができなくなっています

ただし、スマホではなく、ケータイ(ガラケー・フィーチャーフォン)の料金プランなどについては利用する機種によっては実質0円が成立する場合もまだあります

実質0円と一括0円の違い
実質0円と一括0円の違い

頭金0円

auオンラインショップの頭金0円
出典:au

機種を購入する際の「頭金」というものをご存知でしょうか?

各携帯会社のホームページにはスマホ端末の本体価格の情報が掲載されています。普通なら「どの店舗で購入しても同じ価格では?」と思っている方。

それは誤りです!

実は一部の販売店では、通常の本体価格にさらに頭金という料金が上乗せされている場合があります。

「頭金だから、本体価格の一部を前払いしているのでは?」と思いたいところですが、スマホ購入に関しての頭金の意味は本体代金の一部前払いという意味ではありません不動産賃貸の礼金に近いもので、機種購入の手続きを行ったことによる店舗側の手数料として店舗側の利益となるもので、利用者側には意味のない料金です。

先生

つまり、販売店によって端末代金の価格が異なります。

キャリアのホームページでは9万円の端末と書いてあるので9万円の端末と思って契約してみたら、頭金1万円が上乗せされていることに気が付かず10万円で購入していたという状況も端末購入の際、しっかり確認していないと起こり得ます。

もちろん店舗によって頭金を取るお店、取らない店がありますので、頭金を取らないお店の方が利用者にとってはお得になります。

また、ワイモバイルを除くキャリア公式のオンラインショップについては、どのショップも頭金は0円です。

頭金と事務手数料は違うもの

頭金を事務手数料と勘違いしてしまう人もいると思いますが、まったく違うものなので、混同しないように注意しましょう。(筆者はかつて勘違いしたことがあります・・・)

例外:ワイモバイルは540円(税込)の頭金が必要な場合がある

ワイモバイルは540円の頭金が発生
出典:ワイモバイル

ワイモバイルについては例外で購入するスマホ機種によっては540円の頭金が設定されています。ワイモバイル公式の端末価格なので、ワイモバイルオンラインストアで購入しても頭金が必要になります。
※頭金540円はワイモバイル公式の端末価格に組みこまれているので、ワイモバイルの実店舗で頭金が541円以上になっていなければ、損をしたことにはなりません。

まとめ

今回はスマホに関するいろいろな0円について解説しました。

スマホ契約に関する0円端末購入代金に関する0円の大きく2種類がありましたが、店舗側の裁量によって得をしたり、損をしたりする場合もあるので、適用するための条件や端末代金の確認はしっかりするようにしましょう!

いかがでしたでしょうか?
また、次回もお楽しみに!

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